朝食代はいくら？朝食価格指数の上昇

 

2022年に入り物価が急激に高騰している。アメリカの消費者物価指数は直近3か月(4,5,6月)8.3%、8.6%、9.1%と歴史的な高さとなっている。日本に限って言っても2.5%、2.5%、2.4%と日々のニュースで嫌と言うほど値上げの話題を聞いてきたことだろう。

しかし、例えばお菓子の値段やジュースの値段が上がったと聞いて「お菓子を食べなければ家計に影響はない。」と思った方はいらっしゃるだろうか。確かにモノの値段が上がったとしても極端な話そのものを選ばなければ家計に影響は出ない。

 

話は変わるが、皆様「朝食」は食べますでしょうか。農林水産省の調べによると80%以上の人がほとんど毎日食べており、ほとんど食べない人を除くとその割合は90%超になる。より具体的に見ると、男性より女性の方が、若年層より高齢層の方が朝食の接種頻度が高い。

 

話が少し脱線したので本題に戻すと、上記より朝食はほとんどの人が最低週１回はとっている。つまり朝食にかかる値段が上がっていたとするとこれは、「私には関係ない」と無視できるものではなくなってくる。

第一生命研究所が毎月発表される消費者物価を元に算出した「朝食価格指数」がある。

 

＜朝食価格指数＞

 

朝食価格指数を構成する品目は、パン、加工肉、牛乳、コーヒー・ココア、卵、シリアル、ジャム、砂糖、バター、マーガリンの計10品目である。ご覧いただいて分かるように我々が普段スーパー等でよく手にする品物である。この朝食価格指数の2,3,4月の数値は3.8%、4.6%、5.2%であった。因みに、同月の消費者物価指数(総合)は0.9%、1.2%、2.5%である。お気づきの通り、消費者物価指数よりも朝食価格指数の数値の方が高い。つまり実は、全体的な物価高騰の中でも我々の生活に直結する品物の値上がりの方が大きい。つまり最初にお伝えした「私には影響ない」は通用しないのである。構成品目10種類を一切手にしない人のみが私には関係ない主張をすることができる。そう多くはないだろう。

 

冒頭でお伝えした通りアメリカを中心に世界的に物価が騰がっているところを見るとまだまだその傾向は続くことが予想される。私は関係ない、は通用しない。そのツケを払うのはそう遠くない将来の自分である。将来の自分がツケを払うか、今の自分が対策を講じる動きを見せるか。選ぶことができるのは今の自分のみである。

 

 

＜参照＞

第一生命研究所　「朝食価格指数は5.2%まで上昇」

https://www.dlri.co.jp/report/macro/187903.html